総務省統計局のデータを見ていたら

　先週、我が家に国勢調査の調査票が届きました。今朝、ブラウニーを焼いている時間を利用して、国勢調査オンラインからチョチョっと入力しておきました。でも、このデータがどれほど活かされるんでしょうか？その国勢調査を行っている総務省統計局のデータを見ていたら、面白い物が見つかります。 

　ちょっとデータが古いのですが、「喫茶店のいま」という資料があります。珈琲屋なので関連する検索をしてみたのですが、総数が少ないこともあってか、喫茶店のデータしか見つかりませんでした。改めてデータを見ると幾つかの気付きがあります。 

まずは、名古屋市の喫茶店文化について、「喫茶店のモーニングサービスで有名な愛知県名古屋市は、喫茶店の事業所数、従業者数、人口当たり従業者数など様々な項目で上位になっています。一説では、競争相手が多いため独自の進化を遂げたと言われています。家計調査では県庁所在市及び政令指定都市別に１世帯当たりの「喫茶代」の支出金額を集計しており、愛知県名古屋市は14,301 円と、全国平均5,770 円を大きく上回る金額で全国第1 位となっています。」（2013 年～2015 年平均）と、まとめているものの、名古屋市の喫茶店文化を競争相手が多いためという認識はどうかと思います。 

意外だったのは、人口１千人当たり喫茶店数が最も多いのは高知県だということ。人口１千人当たり喫茶店数をみると、高知県が1.56 事業所と最も多く、次いで岐阜県が1.43 事業所、愛知県及び和歌山県が共に1.13 事業所などとなっており、西日本が多くなっています。（平成26年）ちなみに、その後には大阪、兵庫、香川、京都と続きます。京都はコーヒーのイメージが強いですが、やはり京都市内だけなんでじょうか。 

続いて、人口１千人当たり喫茶店従業者数が最も多いのは愛知県で、5.38 人と最も多く、次いで東京都が5.09 人、岐阜県が4.94 人などとなっており、愛知県、東京都、大阪府など、大都市が多くなっています。（平成26年）人口の多い東京では接客数が多くなるので当然でしょうが、そうなると、愛知県や岐阜県は手厚い接客を行っていることになるかも。

　また、その喫茶店を経営組織別にみると、平成26年は24 年に比べて「法人」は8.8％の増加、「個人経営」は3.3％の減少となっており、総数ではまだまだ個人経営が多いものの、現在も法人のＦＣ店や直営店が増加する傾向は変わっていません。そして、喫茶店の「法人」及び「個人経営」の別の割合を都道府県別にみると、「法人」は東京都が53.3％と最も高く、次いで神奈川県が47.5％、宮城県が38.6％などとなっています。「個人経営」は和歌山県が92.3％と最も高く、次いで高知県が91.9％、沖縄県が87.7％などとなっています。早い話、都市部は市場があるから法人が攻めて、市場の少ない田舎には攻めてこないだけなのです。 

そうしたデータを見る限り、市場規模の小さな田舎には法人の攻め入る価値は無いようです。ただ、まめ蔵が営業している町には「コメダ珈琲店」があることを考えると、さほど田舎ではないのかもと思ってしまいます。それとも、人口１千人当たり喫茶店数の多い土地柄かも知れませんね。考え方を変えれば、まだまだ生き残れる市場だともいえる訳ですから、生き残るための工夫が求められます。 

ただ、収益が見込まれないとみるや、素早く撤退するのも法人の特徴です。もともと生まれ育った町で開業することが前提の私としては、撤退する選択肢が無いだけに、より厳しい状況に追い込まれることも覚悟しなければなりません。総務省統計局のデータを見ていたら、ちょっと厳しい現実に気付かされました。